電気代を下げる手段あれこれ 2
こんにちは。
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株式会社MXエンジニアリングの湊です。
さて、今日も工務店の役に立って、元気になる記事を書いていきます。
《《《2022年6月16日の日本一わかりやすいエコ住宅の作り方ブログ第328号》》》
エネルギーコストの仕組み
国際商品である、原油や天然ガスを下げる手段はないのでしょうか？
それは、2つの側面から難しいと思っています。
- 景気が良い、戦争が起きている
景気が良いのでエネルギーは沢山必要です。ですから、需要の面からもエネルギーが下がる理由はありません。
そもそも、産油国やガスの生産国は高ければ高い方がお金が儲かります。
採掘のための設備投資と人件費の合計が、販売価格を何倍上回るか？が問題なのですが、一番高いロシアでも1バレル60ドルで採算がとれて、現状のように1バレル100ドルを超えるような状況は濡れ手に粟です。
確かに、戦争をやっているロシアからは原油を買わないといっている国は増えてますが、中国などの大需要家がどんどん勝ってくれるので、好都合です。
- 金利施策
もう一つは金利政策で、金利は景気を先行指数として上がっていきます。景気が良いと、金利多堅くてもきちんとしたりまわりが取れるので、貸出金利高くなります。
日銀は10月が任期の黒田総裁の時には、金利上げないと宣言しています。これは景気が決して良くないので、金利を上げてしまうと倒産する企業が沢山生まれます。国債の金利のために出鼻でしょうね。
つまり、産油国も、消費者（需要家）も、そして中央銀行も同じ考えですから、エネルギーコストが下がるのは難しいでしょう。
悪いことばかりではない資源高
バブルの前には、日本はオイルショックというものを体験しています。
当時は米国の原油生産もそれほど多くなく、ロシアでの油田は見つかっていないので、中東戦争がおきて、でオイルショックがおきました。
景気が今とは違って、景気が順調だったので、基本インフレ局面でした。
オイルショックの結果として、狂乱物価という少し強力なインフレが起きても、耐えられました。
物価が高くなってもその分給料（所得）が上がれば。基本的には問題はないのですが、給料の上昇にはタイムラグ起きます。つまり、物価が上がって、その結果として給料に反映されるまで、早くても3ヶ月、遅いと2～3年かかります。
これが人々の買い控えを生みます。
その結果として景気が冷え込んで、エネルギー価格が安定する訳です。
そのためには、世界景気が悪くならないといけないのですが、そうなると世界恐慌みたいなことにもなりかねません。
そのために、我々が知恵があるわけですが、前回のオイルショックの時には、省エネという言葉が流行りました。
そのため、日本は一時期、エネ省といえば日本というぐらい省エネという言葉が流行って電気機器の省エネはどんどん進んでいきました。
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